サステナビリティ健康経営

01 健康経営

企業が持続的に成長し続けるためには、従業員一人ひとりが心身ともに健康を維持し、いきいきと働き続けられるように、職場環境や健康管理体制を整備することが不可欠です。
当社は、健康な職場づくり活動として、産業保健職による保健指導をはじめ、さまざまな健康経営施策を推進しています。

当社の持続的成長のためには従業員の健康が不可欠であるという認識の下、健康宣言を制定しました。
今後も従業員一人ひとりの健康に配慮し支援し続けることでさらなる健康経営推進に取り組みます。

健康宣言

住友重機械プロセス機器株式会社は、働く人一人ひとりの心身の健康を尊重し、
いきいきと働ける職場環境を整備するとともに、心身の健康づくりをサポートします。

2024年4月1日
　住友重機械プロセス機器株式会社

代表取締役田島茂

02 推進体制

住友重機械工業株式会社社長を住友重機械グループの健康経営責任者とした以下の体制により推進します。
安全衛生部、労働組合、健康保険組合で構成する「健康づくり協議会」において、労働衛生と健康づくりに関する課題を共有するとともに、従業員の健康保持・増進、心身ともに健康な職場づくりの施策の策定・実行など、 3者が連携して健康経営諸活動を推進しています。
その施策を、主要製造所および当社を含んだグループ会社の健康衛生チームが各自の課題に組み込んで施策を展開しています。
「健康づくり協議会」は健康な職場づくり活動の具体的な目標を掲げた「健康な職場づくり活動計画」と、年度の活動を総括した「健康経営レポート」を中央安全衛生協議会で情報共有しています。

03 戦略マップ

住友重機械グループでは解決したい経営課題と健康施策とのつながりを見える化し、取り組みの実効性を高めるため、健康な職場づくり活動（健康経営）の戦略マップを作成しています。
この戦略マップの取り組みが健康経営で解決したい経営課題に結びついているか、毎年健康経営レポートを経営陣に報告し、レビューを受けて次年度の取り組みへ繋げています。

04 主な取り組み事例

働きやすい職場づくり

柔軟な働き方制度の導入: フレックスタイム、テレワーク、時間単位年次休暇、短時間勤務などの柔軟な勤務制度を導入しています。
ワークエンゲージメントの向上: 業務の効率化や社員同士のコミュニケーションを促進するため、従業員相互の対話を通じて生産性の高い働きがいのある職場づくりを行っています。
治療と仕事の両立支援
ウィメンズヘルスに関する健康教育の実施: 2024年度は女性特有の健康課題に関する教育として「女性と骨粗しょう症について」をテーマにセミナーを行いました。
エイジフレンドリーな職場づくり: 60歳以上の従業員を対象に体力チェックを行い、自己認識と実際の体力のギャップを本人及び会社が客観的に把握することで、安全かつ健康に働けるよう努めています。

生活習慣の改善

トレーニングコーナーの開設: 基礎体力の向上などを目的として各種トレーニング器具を設置したトレーニングコーナーを開設しました。
ラジオ体操、かかと落とし運動: 筋力低下や転倒防止の対策として朝のラジオ体操と合わせて「かかと落とし運動」を実施しています。
カフェテリアプランによるスポーツ施設・フィットネスクラブなどの利用補助: 健康意識を高めて生活習慣や運動習慣を改善するために、従業員は各種スポーツ施設の利用に際し補助を受けることができます。
喫煙率低減施策: 喫煙者の減少および受動喫煙防止を目指し、喫煙による健康影響に関する教育や禁煙マラソンなどのイベントを行っています。
また、毎月22日を「禁煙の日」と制定したり、屋内喫煙場所を撤去しました。
食生活の改善サポート: 身近な食材で簡単に作れるレシピと健康情報を紹介する「食と健康」についての動画を配信しています。
栄養士による「栄養相談会」で食生活に関するアドバイスを行っています。
社内食堂にて食生活改善イベントを開催しました。

メンタルヘルス対策

メンタルヘルス研修の開催: 管理者向けに外部専門家によるメンタルヘルス教育を実施しています。
ストレスチェックの実施および高ストレス者の面談などの実施: 定期的なストレスチェックを実施し、高ストレス者に対して産業医による面談を実施しています。
メンタルヘルス不調者へのサポート: 不調を抱えながら働く従業員や自宅療養を経て職場に復帰する従業員に対して、産業医や社外の従業員支援プログラムと連携しながら、就労・職場復帰支援プログラムを提供しています。

疾病の早期発見・早期治療

産業医による健康相談会の実施: 産業医・保健師による、従業員の体調不良や心のケアに対するフォローとして保健指導・相談対応を行っています。
医療職によるサポート: 定期健康診断、特殊健康診断の100％受診だけでなく、結果に応じて産業医から医療機関の受診勧奨を行い、保健師による定期指導を行っています。